ポータブル電源の捨て方|自治体回収不可の理由と処分方法

なぜ自治体で回収されないのか

ポータブル電源には、スマートフォンよりもはるかに大容量のリチウムイオン電池が内蔵されています。リチウムイオン電池は衝撃や圧力が加わると内部で化学反応が進み、発火するリスクがある電池です。そのため、通常のごみ収集車に可燃ごみや不燃ごみとして出すことはできません。

ごみ収集や中間処理の現場では、収集車の中でリチウムイオン電池が押しつぶされて発火する事例が各地で報告されています。ポータブル電源は電池の容量が大きいぶん、発火した際の影響も大きくなりやすいため、多くの自治体が収集や処理の対象から外している状況です。

モバイルバッテリーであれば、小型充電式電池として自治体の回収ボックスや小型家電回収の対象になっている地域があります。しかしポータブル電源は容量が大きいことなどから、多くの自治体で小型家電回収・小型充電式電池回収の対象外とされています。対応は自治体により異なるため、処分の前に居住自治体の案内を必ず確認してください。

処分方法は3つ

不要になったポータブル電源の処分方法は、主に3つに分けられます。ひとつめはメーカーが提供する回収プログラムへの申し込み、ふたつめは購入した店舗や家電量販店の引取サービスの利用、みっつめは廃棄物処理業者への依頼です。それぞれ費用や手続きの流れが異なるため、自分の状況に合わせて選ぶことができます。

メーカーの回収プログラムは、公式サイトの回収ページから申し込んで発送するだけで手続きが完結する方法です。対応メーカーであれば費用が無償の場合もあり、発火リスクのあるリチウムイオン電池を安全に処理してもらえます。まずは購入した機種のメーカーが回収プログラムを用意しているか確認することから始めます。

購入した店舗や家電量販店の引取サービスも選択肢のひとつです。ただし対応可否は店舗によって異なるため、利用できるかどうかは事前の問い合わせが必要になります。購入時にあわせて確認しておくと、不要になったときに慌てずに済みます。

メーカーの回収プログラムや店舗の引取サービスが利用できない場合は、廃棄物処理業者に依頼する方法もあります。この場合は業者によって数千円程度の費用がかかることがあり、費用や対応内容は依頼前に見積もりで確認しておくことをおすすめします。

メーカー回収プログラム比較

メーカーの回収プログラムを利用する場合、実際にどのような内容になっているかを比較しておくと選びやすくなります。ここでは、回収プログラムを公式サイトで案内しているJackeryとEcoFlowの2社について、プログラム名・費用・申込先をまとめました。

Jackeryの無償回収・リサイクルサービスは、費用が無償で提供されており、jackery.jpの回収ページから申し込む仕組みです。EcoFlowのエコリサイクルサービスも回収費用は無償ですが、送料については利用者負担となっている点が異なります。

当サイトでは、こうした回収プログラムと日本法人のサポートを備えたメーカーの製品を推奨しています。購入時にこの体制が整っているメーカーを選んでおけば、実際に不要になった際の処分方法で困ることがなく、最後まで困らずに使い切れます。

買い替えなら回収プログラムのあるメーカーを

ポータブル電源を買い替えるタイミングでは、次に選ぶ機種も回収プログラムを備えたメーカーのものにしておくと安心です。古い機種はメーカーの回収プログラムを利用して処分し、新しい機種についても同じように処分の見通しを立てておけます。

回収プログラムのあるメーカーの製品を選んでおけば、次回買い替える際にも無償で回収まで完結させやすくなります。購入時点から処分方法まで含めて検討しておくことで、長期間にわたって手間なく使い続けられます。

ポータブル電源は大容量のリチウムイオン電池を内蔵しているため、通常のごみとしては出せません。処分方法を事前に把握し、回収プログラムのあるメーカーを選んでおくことが、購入から手放すまで安心して付き合っていくためのポイントです。

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